2011年11月のアーカイブ



更年期に風邪が頻発する場合の対処

2011年11月15日

更年期に入ると、人によってはものすごく風邪をひきやすくなるという症状が見られます。
元々風邪をひきやすい季節の変わり目はもちろん、ひどい場合は年間通して風邪の症状が続く場合も・・・。

このような、更年期に引き起こされる風邪の原因は大きく分けて2つあります。

1.発汗による風邪。一般に、更年期になると体が火照りやすくなりますが、体温が上がって汗をかくと、汗が冷えることによって体も冷やされ風邪の引き金となることがあります
2.ホルモンバランスの崩壊。更年期に入るとホルモンの分泌量が急激に下がるため、バランスが取れなくなって免疫力が低下します。その結果、私達に一番身近な病気、すなわち風邪にかかりやすくなります

他にも、この時期だと更年期独特の症状(肩こり・疲労感など)に対するストレスが多くなり、そのせいで抵抗力が下がっているということも原因になり得ます。

更年期の風邪症状を放っておくと、ずるずると体力を奪われていくためまた風邪にかかりやすくなり・・・という悪循環に陥ってしまいます。
が、だからと言って自己判断で市販の風邪薬や漢方薬を買って飲むというのもあまりおすすめはしません。

なぜかと言うと、大半の風邪はウイルス感染で発症するものですが(人ごみで風邪をもらってきたりしますよね?)、更年期の風邪の場合はウイルスが原因でない可能性も高くなるからです。
例えば・・・
1.更年期で体質が変わることによるアレルギー
2.呼吸器系の異常、風邪ウイルス以外の感染症

などが考えられます。基本的な抵抗力が下がっているので、風邪以外のウイルスの可能性も普通にありますし、そうすると市販の総合感冒薬ではあまり効果が期待できません。

自己判断を過信せず、更年期の時期に体調が悪くなったら、内科や婦人科で診てもらうことをおすすめします。
専門家の判断を仰ぎ、特に深刻な風邪でなければ風邪薬程度で治るでしょうし、そもそも免疫系が弱っているならホルモン注射を受けるか抵抗力を上げるための漢方薬を処方してもらいましょう。
そのあたりの判断はプロに任せたほうが無難です。
あなたは自分1人の症状しか見たことがありませんが、お医者さんは年間何百人も見ています。きっと適切な対応を行ってくれるでしょう。

更年期障害は鬱陶しいものですが、逆に考えれば自分の体に気を遣い、必要なら病院に通うという、ある意味体のメンテナンスにはうってつけの機会でもあります。
この時期にしっかりと自分の体の状態を把握し、整えておきましょう。




会社倒産の前兆に気付くには?

2011年11月14日

あなたの会社は倒産の危機に陥ってはいないでしょうか?
もし倒産してしまった場合、その時からあなたは無職。会社からの収入は全くのゼロになります。

倒産の前兆に気付いたところで、倒産それ自体が防げるわけではありませんが、やはりある程度事前には知っておきたいところ。
そろそろ来るかな・・・と思っていたところで倒産を告げられるのと、倒産など想像だにしていない状態でいきなり知らされるのでは雲泥の差があります。
事前に倒産を予測しておけば、その後の身の振り方や別の会社への転職活動なども前もって準備しておけます。

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☆会社倒産の前兆例☆

【社長編】
・社長が銀行に行くことが多くなる、または銀行や金融機関からの電話が多くなる
・トラブルがあったわけでも年度末でもないのに税理士や弁護士と頻繁に会うようになる
・目に見えて社長のやる気がなくなる、考え込むことが多くなる

【経理編】
・会社の内部留保が年々減っている
・会社保有の資産(設備や証券など)を売却し始める
手形を即現金化する。割り引かれても即現金化
・役員報酬がいきなり減額される
手形の不渡りが起きる(入金ミスなどのヒューマンエラーでない限りはかなり危険な状況)

【社員編】
・一気に複数人が、会社都合によって退職する
・有能でバリバリ働いていた人が急に辞める
未払い賃金が発生する(遅延の月数が増えるにつれて危険度大)
・役員や取締役の数が急に増える(負債や責任を肩代わりさせるため)、またはコロコロ入れ替わる
総務、経理担当の社員がいきなり辞める
・それまで出ていた残業代や賞与が減額またはゼロになる
・給与の支払いルールが変更される(分割支払いになる、特に理由も言われず振込口座を変えるよう言われる)

【社内環境編】
・社内、とくに役員まわりの雰囲気が悪くなる
・Officeソフトなど高価なものは違法コピーしたものを使っている
・経費削減をうるさく言われるようになる。仕事上必要な資料などの購入を渋る
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これらの中でも特に、「どんどん人が辞めていく」「給料の遅配が起こる」はかなり深刻な倒産のサインです。
上記のような前兆にいくつか当てはまるものがあれば、それ以外の項目についても当てはまるかどうか、社内をよく観察してみましょう。意識しないと気付かないこともあるものです。

複数の項目が重なり会社倒産が現実味を帯びてきたらその後の進退をきちんと考えましょう。
辞めるという決断をした場合、社長や取締役に泣きつかれるかもしれませんが、そこは自分の損得を考えシビアに判断するのが吉。
もし情にほだされて辞職を取り消すならば、その後倒産したとしても後悔しないくらいの覚悟が必要です。

常に意識しないといけないことは、あなたの会社は明日倒産しないとも限らないということ。日本だけでも1日あたり数十件の会社が倒産しているのです。
何があっても冷静に対応できるような心構えだけはきちんと備えておきましょう。